0501098 金融商品の仕組みとリスク2  

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講座概要

講座番号 0501098
期間 2024年1月16日 ~ 2024年3月12日
回数 5回
曜日
時間 15:00~16:30
定員 40 名
一般料金 12,500円
会場 三鷹サテライト教室

内容

1.金融商品のリスク
比較的安全な資産:円預金、短期の国債、変動利付国債、優良社債
ある程度リスクのある資産:中期・長期満期の固定利付国債、高金利社債
リスクのある資産:国内株式、外国株式、外貨預金、劣後社債
非常にリスクの大きい資産:仕組預金、仕組債券、FX取引、暗号資産
手数料の高い可能性のある資産:投資信託、医療保険、多数の保障の付いた保険、変額年金、消費者金融、クレジットカードによる借り入れ、レボ払い
2.金融商品の仕組
複利の仕組と債券価格
預金・債券と株式の違い:会社の仕組みの基礎
保険商品の仕組
3.販売業者のインセンティブ
儲けの高い商品を売りつける
複雑な仕組にして買い手に価値の計算を困難にして高く売りつける

スケジュール

  日程 内容
第1回 2024/01/16 自己紹介、バブル経済の原因と銀行破綻
第2回 2024/01/30 アベノミクスと金融の量的緩和
第3回 2024/02/13 金融危機、財政危機、通貨危機の発生メカニズム
第4回 2024/02/27 金融財政システム危機の防止策
第5回 2024/03/12 地球環境問題と金融システム

講師

深尾 光洋 (ふかお みつひろ)
経済学者・慶應義塾大学名誉教授・元本学教授、EY新日本有限責任監査法人社外評議員、東京地裁専門委員
1951年7月 岐阜市に生まれる
1974年3月 京都大学工学部卒業
4月 日本銀行入行
1978年9月 ミシガン大学経済学部博士課程に入学
1981年5月 同大学Ph.D.取得
1981年6月 日本銀行 金融研究局(現、金融研究所)
1983年8月 経済企画庁 調査局
1985年9月 O.E.C.D.経済統計総局 金融財政政策課エコノミスト
1987年9月 日本銀行 金融研究所調査役
1989年7月 同 外国局調査役
1991年7月 O.E.C.D.経済局 通貨金融課シニア・エコノミスト
1994年5月 日本銀行 調査統計局企画調査課長
1996年5月 日本銀行調査統計局参事
1997年4月 慶應義塾大学商学部教授(~2017年3月)
1999年4月 日本経済研究センター主任研究員(兼任) (~2010年3月)
2005年6月 日本経済研究センター理事長(兼任) (~2010年5月)
2011年7月 経済産業研究所プログラムディレクター(兼任) (~2016年3月)
2017年4月 武蔵野大学経済学部経済学科教授(~2022年3月)
2019年8月 EY新日本有限責任監査法人社外評議員 監査委員長(現職、兼任)
2020年9月 東京地方裁判所 専門委員(現職、兼任)

専 門:国際金融論、金融論、コーポレート・ガバナンス

審議会等:政策金融改革ワーキングチーム委員、地球温暖化問題に関する懇談会中期目標検討委員会委員(2008-09)、金融審議会専門委員(2000-11)

主な著書・論文
1983年「為替レートと金融市場」東洋経済新報社(日経経済図書文化賞受賞)
1990年「実践ゼミナール国際金融」東洋経済新報社
1995年 Financial Integration, Corporate Governance, and the Performance of
Multinational Companies, Brookings
1997年「企業ガバナンス構造の国際比較」日本経済新聞社(森田泰子氏との共著)
1998年「財政投融資の経済分析」日本経済新聞社(岩田一政氏との共編著)
1999年「コーポレート・ガバナンス入門」、ちくま新書
2000年「ゼロ金利と日本経済」、日本経済新聞社、(吉川洋氏との共編著)
2001年「日本破綻」、講談社現代新書
2003年「検証銀行危機」、日本経済新聞社、(日本経済研究センターとの共編著)
2003年「生保危機の真実」、東洋経済新報社(日本経済研究センターとの共編著)
2006年「中国経済のマクロ分析」、日本経済新聞社(編著)
2010年「国際金融論講義」、日本経済新聞出版社
2012年「財政破綻は回避できるか」、日本経済新聞出版社
2014年「金融財政システム危機の発生メカニズムと予防・対処方法」、澤田康幸編『巨大災害・リスクと経済』第7章、日本経済新聞出版社
2018年 “Financial Market Efficiency: A Comparative Perspective,” in Dongchul Cho, Takatoshi Ito, and Andrew Mason ed., Economic Stagnation in Japan: Exploring the Causes and Remedies of Japanization, Edward Elgar Publishing.
2022年“Is There a Trade-off between COVID-19 Control and Economic Activity?:
Implications from the Phillips Curve Debate,” Asian Economic Policy Review, Volume 17,
Issue 1, January.


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